SERACOでは『本物』の仮想通貨情報を
『完全会員制』にてご提供しております。
(SERACO株式会社ICO保有とR事業の特徴)


SERACO株式会社はR事業を応援致します。

まだ、R事業についての詳細はお伝え出来ないのですが、R仮想通貨を全面的にバックアップして、
地域トークン及びそれぞれの役割トークンによる流通とR仮想通貨の価格上昇に貢献致します。

2018年1月になり、一部R事業が会員限定、またはシークレットセミナーなどで公開できるようになりましたが、まだまだ一般公開ができない内容です。

R事業のイメージが出来る範囲までお伝えできればと思っていますが、現在SERACO株式会社のICO保有と今後の見込み、及びADAコイン同等の買取保証を期間限定で行います。

SERACO株式会社のICOや仮想通貨はグループで分散保有しているので、ここでは銘柄等は控えさせていただきます。
2016年度から色々なICOや仮想通貨を大量保有しているとだけ認識して頂ければ幸いです。


さて、それではR事業についてですが、こちらのICO、仮想通貨を例にお話し致します。


Status(ステータス)の非中央集権型のプラットフォーム


StatusとはEthereum上で構成された分散型アプリケーション(DApp)に仮想通貨に詳しくない人でもスマホから簡単にアクセスでき、メッセージ機能もついているプラットフォームです。簡単にいうとLINEやWeChatのようなものです。LINEもメッセージ機能だけでなくLINE MUSICとかありますよね。


Statusの概要
公式サイト:https://status.im/


今まで無料で使えていたサービスが有料になる可能性があります。
今では無料で使えるのが当たり前になっているのを、機能をつけるのにはコストがかかります。分散型アプリケーションでは、中央管理者がいないため、その機能を開発から始めなければいけません。それを開発者のコストにするのではなく、プッシュ通知機能を買うマーケットから、ユーザーが買うことで、ユーザーの負担にします。このように中央管理者がいるアプリでは今まで無料で使えるのが当たり前の機能が有料になるので、一般ユーザーからすれば今までのアプリの方が良いのではないかと考える人が多くなります。

競合が強い
トーク機能があって様々なアプリケーションが使えるプラットフォームは、今の日本でいうLINEのようなものです。日本人の9割が利用している上、無料で使えるLINEに対して、メッセージ機能のあるアプリとして流行るのは難しいかと思います。Statusが元にしているWeChatに関しても中国では、日本でのLINE以上に流行っていて、生活に根付いています。利用者に対してメリットがないと一般大衆に普及するかはわかりません。

暗号通貨普及のフックになるのか?
今まで仮想通貨は、ある程度知識の高い人向けのものでした。例えば、ウォレットでしたり取引所でしたりと登録が大変だったり、仕組みが複雑で、色々ネットで調べてやっと使えるといった感じでした。仮想通貨が普及するためには、ここが結構ネックになっていて、もし日常決済に仮想通貨が取り入れられたとすれば、みんながこれをできなければなりません。2018年になって全体の10%も満たない仮想通貨の世界を浸透させるのに相当なメリットが必要です。仮想通貨やアプリの仕組みがあまりわかっていなかったがために資産を失っても完全に自己責任です。これに対してStatusは仮想通貨に詳しくない人でも使えるように、スマホから簡単にアクセスできるというソリューションをとっています。そのため、もしLINEのようにStatusが爆発的に流行したとすると、仮想通貨全体が一般大衆に受けいられる可能性があります。
しかし、現在利用しているものから他のモノへ移行するのはそれ相当なモノがないと不可能です。

LINEの非中央集権版
Statusは今でいうLINEやWeChatのようなものです。中国ではWeChatを使ってタクシーの手配ができるなど、生活に必要なものになっています。StatusはWeChatのようにメッセージアプリのプラットフォーム化を目指しています。そのため、チャット上で、メッセージだけでなく、送金やスマートコントラクトを送れます。これは、分散型アプリケーションでやらなくとも、今のような中央集権で良いじゃないかという人もいますが、分散型で行うことで、中央の管理者が得をするサービスではなく、利用者全体としての利益が優先されるので、より良いサービスが展開されると予想されます。

AppStoreのような機能
Status(ステータス)はiOSにおけるAppStore、AndroidにおけるGooglePlayのような分散型アプリケーションを整理する機能も存在します。カテゴリ分けや、人ベースの評価などがみれるので、使いたい機能の分散型アプリケーションを探すことが容易になります。開発者側としても、自分たちのサービスを消費者に届けるのが容易になるので、Statusを使うインセンティブになります。 今、分散型アプリケーションは以下のようなものを利用できます。 uPort:個人情報確認システム。 Gnosis:市場予測アプリ Oasis?exchange:ETHとERC20トークンの取引サービス? Ethlance:雇用者と技術者のマッチングサービス? Aragon:会社や組織の運営・管理プラットフォーム Etherisc:保険プラットフォーム Ujo:音楽配信サービス

個人情報を自分で管理できる
今までのLINEなどの中央集権的なメッセージアプリでは、セキュリティのことがかなり問題視されていて、管理者には内容を知られているのではないかといった懸念がありました。実際日本でLINEを使っていない人の多くはそこを心配しているようです。例えば、芸能人のLINE流出事件のようなことがありました。Statusでは、DAppのため管理者が存在せず、暗号化された安全なメッセージ機能を利用できます。

サービスの需要が微妙
結局のところそれを仮想通貨でやらなくても中央集権でいいと思う人のほうが多いと思います。仮想通貨という参加のハードルが高いものをあえて導入することで、一般大衆に受け入れられる可能性は低くなると思います。 それを超える付加価値を提供できれば一般大衆に受けいられる可能性が出てきます。


Status(ステータス)価格

2018年1月末の価格:約32円

Status(ステータス)まとめ
非中央集権のメリットを生かそうとしているが、思うように展開が難しい。
Statusの価値を上げる他の材料不足や人気、一般大衆が利用したいと思うメリットが足りないので、
これといってメジャーになる可能性は低い。



LABO(ラボ)の非中央集権型のプラットフォーム

LABOの概要
公式サイト:https://laboproj.io/ja/

ホワイトペーパー


https://laboproj.io/ja/ から引き用

ビジョンとミッション
現在、仮想通貨市場は世界的に見ても急成長を遂げており、今後も仮想通貨市場は成長していくと予想されます。そして、その仮想通貨市場の取引高の多くを日本が占めており、仮想通貨 の未来を率先するリーダーとなりつつあるのではないかと思われます。しかしその反面、ブロッ クチェーン技術が本当の意味で利用されているプロジェクトが多くないのも事実ではないだろ うか。その理由はブロックチェーン技術・分散型ネットワークが身近な存在ではないからだと我々は考えました。ブロックチェーンは今後大きく成長し、生活や経済の様々なところに浸透し利用されていくと確信しています。その技術を日本発信でより多くの方に身近に感じてもらいたいという想いで、我々はメッセンジャーという身近な形で分散型ネットワークを提供します。

LABOとは?
LABOは日本発のブロックチェーン技術を用いたオープンソースのメッセージングプラットフォー ムとなります。ではなぜ我々は、従来のメッセージングアプリではなくブロックチェーン技術 を用いたメッセージングプラットフォームを提案するのか。 今日のSNSやメッセージングアプリには、それを運営する会社があり、あくまで運営側の成長 と発展を目的とした範囲の中でユーザーにサービスを提供しています。つまりは運営母体とユー ザーの間で異なった目的が存在するということになり得ることがあります。ユーザーは運営が 提示する範囲での自由を得ていると言ってもいいのではないでしょうか。例えば運営は運営側 の都合でユーザーの情報(メッセージ内容や登録情報)を(技術的には)見ることができますし、突 然サービス内容を大幅に変更することもできます。 我々はその当たり前のように受けられている現状に疑問を抱き、その解決法として非中央集権 型のプラットフォームを開発しています。



LABOの優位性
では具体的ににLABOプラットフォームは従来のメッセージングアプリとは何が違うのでしょ うか。いくつか例をあげてみましょう。
1.母体を介さないメッセージのやりとり
まずLABOでは従来のメッセージングアプリとは違い、運営する母体を介さずにメッセージや 情報のやりとりが可能になります。従来AさんとBさんがメッセージのやりとりをする際、その間には必ず運営が介入しており、完全な安心安全性があるとは言い難い状況です。 LABOではAさんとBさんがメッセージのやりとりをする際、第三者がそのメッセージを確認することはありません。技術面の詳しい内容は省略しますが、AさんBさんそれぞれの手元の秘密伴がない状況(例えば送信されている途中)では、メッセージは暗号化されており解読できませ ん。
2.仮想通貨の送受信
LABOではLABOアプリケーション内で仮想通貨送受信を行うことができます。例えば送受信でしたらメッセージを送るように簡単に友達にEthereumを送ることができます。もちろん銀 行も取引所も介さないため海外の友人でも高い手数料を払わずにやりとりができます。



3.ウォレット機能
LABOアプリ内にはウォレット機能があり、まるで財布を持ち歩くような感覚でスマートフォ ンで仮想通貨の管理ができます。更に、いずれはスマートフォンで簡単に使えるハードウェア ウォレットが利用できるようになります。現在仮想通貨の管理は、取引所かモバイルウォレットもしくはハードウェアウォレットでの管理が一般的です。ハードウェアウォレットでの保管 が一番安全ではあるが、現状では大半が取引所に保管されている。その理由はハードウェアウォ レットの使用方法がわからない又は面倒という理由ではないでしょうか。 イヤホンを刺すように手軽に、スマートフォンにハードウェアウォレットを刺して使用できた らどうでしょうか。一般のユーザーが手軽にかつ安全に管理している姿が目に浮かびます。



4.支払い機能
さらに、店先での支払い時に手軽に使用できるのもLABOの大きな優位性だと考えています。 従来のクレジットカードやモバイルペイは、それを読み取るための機械の設置や契約が必要でした。また、それを運営する母体があり、その支払い機能を利用した場合お店側は数%の手数 料を払わなければいけません。この2つが日本でモバイルペイが浸透していない大きな理由で はないかと考えます。LABOアプリケーションを使用する場合、その心配は必要ありません。 極端な話、受け取りアドレスのQRコードを印刷した紙をレジにおいておけば支払いを受け付けることができ、手元のPCやタブレット・スマホで確認できます。2020年オリンピックまでに LABOが浸透すれば、大きな経済効果を生むと我々は考えます。



ICOについて
我々は日本国内でICOを行うにあたり、弁護士や専門家ともチームを組み、できる限りの時間をかけ、日本でToken Saleを実施すること、あるいは日本人を対象にToken Saleを実施する ことの適法性について検討しました。その上で適法であると判断し今回ICOを行うことを決断しました。


トークンセールの期間については以下の日程で行う
事前登録期間: 2017/12/21 15:00 ~ 2018/1/25 15:00 (日本時間)
○プレセール: 1/25 15:00 ~ 1/26 15:00 (日本時間)
○Week1: 1/26 15:00 ~ 1/28 15:00 (日本時間)
○Week2: 1/28 15:00 ~ 1/31 15:00 (日本時間)
また各トークンセール期間中には以下のボーナスが適用される
○プレセール:20%ボーナス (Min:30ETH Max:150ETH)
※ICO全体の30%を販売上限とする。
○Week1:14%ボーナス (Min:100LABO=0.1ETH Max:100ETH)
※ICO全体の30%を販売上限とする。
○Week2:9%ボーナス (Min:100LABO=0.1ETH Max:100ETH)
トークンセール期間終了、もしくは販売上限額に達した時点でトークンの販売は終了とする。
2000ETHを集められなかった場合は全てのEthereumを返却する。





LABOトークンのBurnと自社保有トークンの制約
トークンセール販売分の内、トークンセール終了時点で売り切れていないトークンについては
トークンセール終了時より3ヶ月以内にBurnするものとする。
また、自社保有トークンに関してはICO終了から6ヶ月はロックアップし動かせないものとする。
6ヶ月経過以降も$5相当以下では売却しないものとする。
総発行数に対しての内訳は
・トークンセールでの販売 55% (15,400,000 LABO)
・リフェラルプログラム報酬 4% (1,120,000 LABO)
・バウンティキャンペーン報酬 1% (280,000 LABO)
・LABO Corporation保有 20% (5,600,000 LABO)
・経営陣,メンバー,関係者,開発者,その他 20% (5,600,000 LABO)

トークンの機能
LABOネットワークのLABOトークンは、LABOネットワークを活性化させるモジュール式のユー ティリティトークンである。LABOトークンによってユーザーはWeb2.0の時代では獲得しえなかっ た完全な自由を得ることができる。 ここで言う完全な自由とは、LABOクライアントのガバナンス、 ソーシャルネットワークとしてのキュレーション、匿名通信、決済手段の選択など幅広い。 また我々は、企業が提案する価格ではなく相互に提案し合う形での価格競争のあるマーケット、例え ばスティッカーマーケットや転送容量拡大機能のマーケットなども提案し、LABOネットワークの拡 大のためのユーザー獲得戦略の研究成果を実証したいと考える。 ここでLABOトークンの機能を羅列する。(許認可取得後に実装される予定の機能を含む)


グループチャット機能は共通のグループチャットIDを発行することによって機能する。 グループチャット内でのやり取りはすべて共通のグループチャットIDを基にした暗号化がなされ、グ ループチャット固有のキーが発行される。 外部の人物がこのチャットのログを盗聴したとしてものグループ管理者のみが保有する固有キーがな ければ復号することができない。また、管理者が他のメンバーに権限を譲渡した場合、この固有キー は変更される。 コンタクトの事前承認機能は、特に各分野での著名人が利用することになると予想される。 既にコンタクトを取っている人物として登録されていない人物からの新規コンタクト要求があった際、 新規コンタクトのためにデポジットしておかなければならないLABOトークンの最低数を設定するこ とができる。これは現代のSNSにおけるフォロー申請のようなもので、承認された時点で設定された 金額が受信者へ渡される。

送金や管理
・友人7人で食事に行き、まとめて支払いをしたA。AがQRコードを表示させ、それをその場で読み 取り飲食代を送信する。
・遠く離れた場所に住む孫に入学祝いを送りたいA。LABOアプリケーションを通してお祝いのメッ セージと共にETHを送信。

メッセージング
・起業家Aと投資家Bは互いのやり取りをLABOトークンを消費して高度に暗号化された形式で行う。
・プッシュ通知を受け取りたいAはプッシュ通知用のノードを提供するBにLABOトークンを支払いプッ シュ通知を受け取る。
・著名な画家Aにインタビューを申し込みたいジャーナリストBは、Aの設定するLABOトークンを支 払うことによってAと直接のコンタクトを取る。

LABOチームのメンバー


LABOのロードマップ

我々は2019年にLABOプラットフォームの完成(製品版のリリース)を目標とし上記のロードマップを掲げる。トークンセール終了以降、都度一般のテストユーザーを募集しアプリケーションの開発に役 立てたいと考えている。


LABOまとめ
大阪発・ブロックチェーンによるメッセージングアプリ、仮想通貨ウォレット、最大30億円相当を調達して広げる予定ですが、最初の購入金額が30イーサリアムとはちょっと高いです。
また、LABOメンバーは3人だけなんでしょうか?
ホワイトペーパーをご覧いただきましたらお分かりのように仮想通貨とアプリの融合です。

なぜ、Status(ステータス)の非中央集権型のプラットフォームと、LABO(ラボ)の非中央集権型のプラットフォームをお伝えしたのかと申しますとR事業はもっとすごいからです。



(R事業)の非中央集権型のプラットフォームとは?


R事業会員サイトセミナー詳細は>>こちらをクリック



Status(ステータス)の非中央集権型のプラットフォームと、LABO(ラボ)の非中央集権型と、R事業非中央集権型の違いを公開出来る範囲でお伝えしたいと思います。

R事業非中央集権型のサイトやホワイトペーパーなどはまだ一般公開禁止です。
名前とか特定の名称もまだ公開禁止ですからイメージでとらえて頂けますと幸いです。
詳しく確認したい場合は会員サイトセミナーに参加いただくか、全国のR事業セミナーにご参加ください。

そのまま全部順番に説明したほうが理解しやすいと思いますが、一般公開出来ない部分があるので、
1つの大きな「ボックス」があると思ってください。

1つの大きなボックス
大きなボックスの中に色々なものを統一化して価値を上げながら、利用者が利便性を求めた最終形態だと思ってください。
例えば、非中央集権型のアプリに人工知能システムが備わって、利用者の特徴を人工知能が分析しておすすめ商品やコンテンツなどを提示し、決済もそれぞれのトークンやRコインで瞬時に決済でき、アプリを利用するユーザーがログインするだけでトークンやRコインが貰えて、「テレグラム」みたいにプライベート保護のためにやり取りした内容が自動消去できるオールインワンのボックスだと思ってください。

そのボックスを今から広げていきましょうということです。

人工知能アプリ、SNSアプリです。
それを世界に広げていきましょうというのが今回のR事業です。

フィンテックによる破壊と創造。
日本の法律に縛られない免税の国から全世界に展開します。
国境を越え、通貨差別を超え、世界の人々が真の平等を握る体制にしたいと思い今回のプロジェクトが数年前から水面下で行われています。

仮想通貨は世界に破壊と創造をもたらし、そして真の平等を生みます。

フィンテック革命、ブロックチェーン革命などもTVなどや書籍などでも認知度が高まっています。
ビットコインでも2008年から1円もしなかったものが、2016年には5万円から10万円ですが、2017年末には200万円超えましたし、その他コインも2017年からわずか1年で数倍から最高数千倍のコインも出てきました。

そんな決済革命になっているけど、何も考えず、何も知らず過ごしている人たちもいますし、
興味はあるけど動かない人たちも沢山います。
そして今こちらをみている方のように、興味を持ち、勉強をし、行動を起こして稼いでいる人たちもいます。

昔は貝殻や石などの価値のある石や鉱石などから、硬貨や紙幣になり、今現在デジタル化、仮想通貨などで全世界共通通貨と言っても過言ではない形に変化しました。

世の中の通貨はどんどんデジタル化になって、各国特有の通貨の取引はデジタル通貨への取引へ変化しました。

この先、数年後、数十年後には小銭とか紙幣がなくなるんではないか、ほとんどデジタル通貨で補われるのではないかと言う声も上がっています。

日本人は色々な銀行口座を持っていますが、海外では銀行口座を持っていない人たちもいます。
今はスマホ1つあれば、銀行を通さないでお金のやり取りもできる時代になりました。

仮想通貨と言っても色々な呼ばれ方があります。
暗号通貨とか、Token(トークン)などと呼ばれて、新しく作られた貨幣=トークンと思ってください。

暗号通貨は2種類のタイプがあります
アセットタイプ
アセットタイプは、発行者が存在し、発行枚数などを決めることができるのが特徴。
実際トークンは株式ではないが、開発元のビジネスが成功すれば発行したトークンの市場価格が高まる要因になるので、まさしく株式のような性質を持っています。
アセットタイプの暗号通貨を売買するときは「暗号通貨」を取り扱っている取引所などで、株の売買と同じ仕組みで売ったり、買ったりできます。

カレンシータイプ
カレンシータイプとは、ビットコインなどのように採掘するタイプの暗号通貨のことを指します。
ビットコインなどのようにあらかじめ決まった仕組みに基づいて枚数が増えていくようにプログラミングされており、変更できないことが特徴です。
実際ビットコインは2100万枚と決まっていて、変更はできませんので、カレンシータイプの暗号通貨と言えます。

トークンを発行する理由
トークンを発行する理由は発行者を応援するためのものです。
例えば1組のアイドルグループAがおり、結成当初にそのアイドルグループAのトークンであるaを発行しているとします。
アイドルグループAを応援するファンは、トークンであるaを購入します。
その後人気が高まり、もの凄い価値を持つグループになりました。
すると彼女たちを応援したいと思うファンの数も増え、トークンaの価値はあがります。
トークンa価値の上昇により、最初からトークンaをもっていたファン達は売却益を上げることができます。
アイドルグループAはトークンを購入してもらうことで、活動のための資金をを得ることができます。
また、全てのトークンaを配るのではなくその一部を持つことにより収益を上げることもできます。
これがトークンの概要です。

様々なブロックチェーンを使ったプロジェクトでもこのようなことが行われており、トークンが発行されています。

暗号通貨とトークンの違い
暗号通貨とトークンの違いに厳密なものはありません。
一般的に使われている違いについて説明します。
まず暗号通貨についてです。
暗号つかはブロックチェーン技術が生み出した副産物的なものです。
例を挙げるとイーサリアムというブロックチェーン技術を使った暗号通貨がETHであり、
リップルというブロックチェーン技術を使った仮想通貨がXRPであり、NEMというブロックチェーン技術を使った仮想通貨がXEMと名付けているだけなのです。
独自のブロックチェーン技術で作った仮想通貨は「イーサリアム」「リップル」と呼ばれ、Counter Party(Counterpartyは、ビットコインのブロックチェーン上に作られている分散型金融プラットフォームです)のような、すでに公表されている既存のブロックチェーン技術をそのまま使って作った仮想通貨を「トークン」と呼ぶことが多いです。
トークンは暗号通貨とは違い、これまでに使われているブロックチェーンの仕組みを使っているという点にあります。
つまりトークンは既存のブロックチェーンの仕組みで出来ており、独自の技術的な仕組みはありません。

Rネットワーク
ボックスの中に色々なトークンを発行し、ボックスの中で使えるようにするのが今回のプロジェクトです。
例えば、今まではウインドウズ、アップルなど別々で利用していたのですがそれを互換性を持たせて、1つのボックスで利用できるようになるイメージです。
1つのアプリを導入することで、ビットコインもイーサリアムもRトークンも一つのウォレットや管理ができ、さらにアプリを紹介した報酬までボックス1つで出来たらすごいことになります。
なぜなら、その利用者に対して他のトークンとも互換性を持たせることでR仮想通貨の価値を上げることができるからです。

世界に広がるRネットワークでOSや決済がそれぞれ独自で行われていたものを、ボックスの中でそれぞれのトークンが使えるようになることでアプリ利用者が増えてR仮想通貨の価値があがる。

世界最先端を走っていて、今最も求められているプロジェクトになります。
トークンやその他アルトコインなどと交換するときに、それぞれのウォレットやOS暗号通貨などバラバラだったものを一つにつなぎ合わせることで価値を上げていけます。
その新しい仕組みを世の中に広げていきます。

各ビジネスモデルの違い これまでに新しいビジネスモデルを広げるときに代理店展開などがあります。
携帯電話を今から利用する方が増えるだろうということでAU、SoftBank、docomoなどの代理店募集などがありましたが、docomoは代理店権利600万円ぐらいで、あれだけ広がらないだろうといわれていたものが今ではほとんどの方が利用しています。
最初にdocomoを広げた人たちは数億円単位で利益を出しています。
世間一般的に広告などを打ち出して認知度を増やしていったからみんな知ることができ1人1台持つようになりました。
携帯業界だけではなく、色々な業種の媒体を広げるときに代理店募集から始まり、そしてCMなどで認知してもらい拡散していきます。
アプリツールのLINEも最初は代理店募集から始まり今ではかなりの方が利用していますが、代理店費用は300万円ぐらいとお聞きしました。
今回のR事業も最初は代理店方式で水面下で動いてくれる方を募集して、後々形になった時にCMなどの広告を打ち出して拡散していきます。
もちろん代理店のメリットは代理店から広がった方の一部が代理店のマージンとして入り続けます。
それがCM、クチコミ、コマーシャル代金という扱いです。
今回のR事業は後々無料でアプリを拡散するときに、大物芸能人や有名人によるCMも予定しているようです。

世界のSNS市場
1.Facebook  世界利用者20億人       2017年9月
2.Twitter   世界利用者3億2,800万人    2017年4月
3.LINE    世界利用者2億1,700万人以上  2017年9月
4.Instagram  世界利用者8億人   2017年9月
5.Pinterest  世界利用者2億人   2017年9月
6.LinkedIn  世界利用者5億人   2017年4月
7.WhatApp   世界利用者10億人突破   2017年4月
8.Rアプリ 世界利用者5億人予定   2020年6月

このように色々なSNSアプリがあるのですが、それぞれに特化したアプリが一般的ですが、今回は仮想通貨とショッピングなどの決済や匿名性高いメッセンジャーなどが導入され、さらに利用者同士によるマージンまで発生する仕組みのアプリが2020年までに5億人を目指して広げていきます。

最初は代理店形式で水面下で動いて、代理店から無料利用者を拡散することで、毎月docomo代理店が数千万円から数億円とかの報酬を受け取っているのと同じ、それ以上の可能性があります。
LINE代理店でも約300万円に対して最初の方たちはかなりの利益を得ていると聞いています。

この世界最先端世界初のRアプリとボックスを広げていくことで将来的に安定的な収入が得られる可能性があります。
Rプロジェクトは、SNS,Grow Chatを駆使したRアプリコンテンツ提供によりRネットワークを支持いたします。
Rアプリとは、1日1回以上のログイン、1日1回以上の使用、紹介等で、キャラクタースタンプやボックス内で使用できるトークンをGETできる完全無料SNSアプリに存在するAIロボットです。

SNS【Grow Chat】の主な特徴
・チャット会話を消去する機能(1分・1H・3DAY・消去しない)自分が消去すると相手側も削除
・翻訳機能(日本語・英語・韓国語・中国語)
LINEなどのように履歴が残ってしまうとプライバシー的に問題がありましたが、消えるチャットが導入されることで利用者も安心して使えます。

会話が消える安心チャット
会話も写真も保存されないその場でチャットしている人だけの秘密が守られます。
毎日ログインして色々なチャットやSNSアプリ機能を使うことで報酬をGETできるので、どんどん周りの友達にもRアプリを広げることができます。
2018年7月頃から無料アプリ展開して、2020年頃には世界5億組の登録を目指します。

紹介に応じてボックスの中で流通が起こった分が報酬として毎月得られます。
マイニングでどんどん増やしていくので、利用すればするだけ、月日が長くなればなるだけ毎月の報酬が増えていく仕組みです。
マイニングで増えた分もお金として使えますし、ご自身のウォレットで管理できます。
・各プロダクツ購入に使用。
・各コンテンツに使用。
他の暗号通貨に交換。
提携カードにChargeして現金化。

ログインするだけでトークンが貰える 1日1回ログインすると数十円から数百円が365日貰えます。
ご紹介した友達が申請、許可すると数百円貰えます。
イメージは、自主的に、もしくは知り合いにつられて使用しても、知らず知らずにお小遣いをGETしてしまうアプリの提供です。
LINE利用者が多い中、秘密の会話はRアプリでやろうということでインストールしてもらい、ついでに保有しているRコインを相手に1コインあげるだけでもメリットあります。
そのRコインがイーサリアムと同等の値がついたらワクワクします。
WowApp(ワウアップ)の数倍から数十倍の収益が得られるアプリと人気を集めています。

1次代理店メリット
2018年2月9日から2018年2月15日までに25口申込みされた方はRコインが55,000枚得られます。
後々イーサリアムと同等になるといわれているR仮想通貨ですが、仮に10000円になると
5億5千万円です。
1000円だとしても5500万円、100円だとしても550万円、15円で約80万円ですから55,000コイン貰えるこのタイミングで申込みされたほうがお得です。


買取保証
CBカレッジ及びユートピアクラブから申込みされた場合、SERACO株式会社が買取致します。

買取条件:2018年2月9日から2018年2月15日までにR事業に25口登録(約80万円)された方で、55,000枚のRコイン+ポジションから発生する合計収益を買取対象とします。
つまり、この期間で申込みされた方は、1年以内にお支払いした金額以上の収益が得られない場合は、お支払い頂いた約80万円全額でSERACO株式会社が買取致します。

契約書も発行致します
今回の期間限定申込みに対して買取契約書を発行致します。
詳しくはCBカレッジ及びユートピアクラブいずれからお問い合わせください。

1億円還元キャンペーン
ADA還元キャンペーンに続いて、第2弾の1億円還元キャンペーンを行います。
2018年2月7日大阪セミナー又は2018年2月11日東京セミナーに参加された方及びCBカレッジ企画の
「貢献事業」参加者に仮想通貨をプレゼントします。
プレゼント金額は人数に対して分散致します。
還元仮想通貨はADAコイン、レンドロイド、Rコイン、その他仮想通貨を還元致します。


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